■ 「連続増配」という言葉に惹かれた
高配当株を調べていると、やがて「連続増配」という言葉に出会います。
配当利回りが高いことも大切ですが、それ以上に重要なのは「その配当がずっと続くかどうか」です。何年も連続して配当を増やし続けている会社は、それだけ業績が安定していて、株主への還元姿勢が本物だということを意味します。
数年前、高配当株を探していたときに見つけたのが三菱HCキャピタル(証券コード:8593)でした。連続増配の実績という数字が目に飛び込んできたとき、これは本物だと直感しました。
■ 実際に持ってみてどうだったか
配当を受け取りながら、株価も比較的堅調に推移しています。
「増配が続く」という安心感が、長期保有のモチベーションになっています。相場が荒れても、「配当は毎年増えている」という事実が、焦らずに持ち続ける力をくれます。
■ 三菱HCキャピタルってどんな会社?
三菱HCキャピタル(証券コード:8593)は、三菱UFJフィナンシャル・グループと日立製作所を主要株主とする総合リース会社です。2021年に三菱UFJリースと日立キャピタルが合併して誕生しました。
・国内リース・ファイナンス:設備リース、不動産、環境・インフラ
・航空:航空機リース事業をグローバル展開
・海外事業:北米・欧州・アジアでの総合金融サービス
・環境・再生可能エネルギー:太陽光・風力などのグリーンエネルギー事業
「リース会社」というと地味なイメージがあるかもしれません。でも実態は、航空機から太陽光発電設備まで、世界中の「モノ」を所有・貸し出すことで安定した収益を生み出すグローバルな総合金融企業です。
■ 「28年で配当63倍」という驚異的な実績
三菱HCキャピタルの配当の歴史は圧巻です。
連続増配が始まった頃の年間配当は1株あたり0.8円でした。それが2027年3月期予想では51円まで増加。約28年間で配当額は63倍以上に増えた計算になります。
この間、リーマンショック、東日本大震災、コロナショックなど、数々の経済危機がありました。それでも1999年以降、減配なしで来た——この事実が、会社の財務基盤の強さと株主還元への本気度を示しています。
2026年3月期時点で27期連続増配は、上場企業の中でもトップクラスの記録であり、個人投資家の間で「増配の鬼」と呼ばれるほど高く評価されています。
■ 高配当株として見たときのポイント
2026年3月期の年間配当は1株あたり46円(前期比6円増配・27期連続増配を達成)。さらに2027年3月期の配当予想は51円(前期比5円増配)と、28期連続増配となる見込みです。
新中期経営計画(2026〜2028年度)では配当性向45%以上を目標として掲げており、業績成長に応じた増配継続の方針が明確にされています。
配当利回りはおおむね3〜4%台で推移することが多い銘柄です。
⚠️ 配当利回りは株価の変動により毎日変わります。投資判断の際は必ず最新情報をご確認ください。
なお、noteマネーでは三菱HCキャピタル(8593)の株価チャートをリアルタイムで確認できます。ぜひ活用してみてください。
■ 最近の株価動向
執筆時点(2026年5月19日)の株価は1,344円。年初来高値は2月19日の1,541.5円で、その後やや調整が入っている状況です。
2026年5月15日の本決算発表後、翌期の増配継続方針が明示されたことで投資家の信頼感は維持されています。市場では強気・慎重の見方が分かれており、株価の動向は引き続き注目です。
なお2027年3月期については、連結子会社の決算期変更による増益効果の剥落を織り込んで純利益は減益予想となっており、株価の上値は限定的という見方もあります。この点は長期保有を検討する際に頭に入れておきたいポイントです。
⚠️ 最新の業績・配当・株価情報は公式IRページや証券会社のサイトでご確認ください。
■ こんな人に向いている
・「配当が毎年増える」という安心感を重視する人
・1999年以降減配なしという財務基盤に信頼を置く人
・航空・不動産・環境など多角的な事業への分散投資に興味がある人
・長期保有で「増配の複利効果」を享受したい人
■ まとめ
三菱HCキャピタルは、28期連続増配(見込み)という日本屈指の実績を持つ総合リース会社です。「28年で配当63倍」という数字は、長期投資の本質——時間を味方につけること——を体現しています。
1999年以降減配なしを続けてきた「減配しない会社」を持つという安心感が、相場の波に揺れながらも長期投資を続ける力をくれる。そんな銘柄だと感じています。
この記事はあくまで個人の体験をもとにした情報提供です。投資にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任のもと、最新情報に基づいて行ってください。
数値・情報は執筆時点(2026年5月)のものです。最新情報は各社IR・証券会社サイトでご確認ください。
